【実際に計算してみた】就労継続支援B型事業所の事例を用いて常勤換算法をつかって配置基準を満たしているか計算

どうもこんにちは、リュウです。

今回は常勤換算法を学んだ上で現在の配置状況と比較する方法についてです。

計算する事例について

今回は事例を使って常勤換算と配置基準状況の確認を実際にしていきます。

つかう事例の事業所はこんなカンジに設定します。

配置されている職員・職種を確認していきましょう。

以上のような事例事業所を使って計算していきますね。

▼職種ごとに職員を整理

配置基準というのは、「〇〇という職種を〇〇人配置する」という書き方がされています。

つまり事業所の配置状況を確認するときも職種ごとに整理しましょう。

ちなみにこの事例は実際に僕が運営している事業所の数年前の姿です。（笑）

まずは時間を確認

まずは時間の計算から始めていきます。

先の説明からわかるように事例から常勤の時間数は8時間でしたね。

実際に自分の事業所に関して計算する時は、事業所の常勤時間を確認しておきましょう。

職種ごとに合計算出

常勤の時間数8時間を事例の配置状況と照らし合わせます。

このように8時間を基本としてどの程度の時間が確保されているかがわかりやすくなりますね。

配置基準の確認

事業所の状況を整理し終えたら、配置基準を確認します。

今回の場合は、就労継続支援B型なので以下のような基準が基本となります。

このような基準になります。

配置比について

上記基準の中で「利用者〇〇名に対して1名」などと記載があります。

これは「前年度の1日の平均利用者数に対して」ということが前提になります。

よって配置比を確認するためには前年度平均利用者数を確認しておきましょう。

算出するときの計算式は

で割り出された平均利用者数となりますので覚えておきましょう。

配置基準上必要な人数を時間ベースに変換

配置基準では時間ベースで考えられるという話をしました。

そのため上で確認した配置基準を時間ベースに変換してあげることが必要です。

今回は事例紹介の時点で前年度平均利用者数が12名とありましたので、それに該当するように置き換えると以上のような基準値になります。

職種毎に現在の配置スタッフの時間を計算

事業所の現状と基準とを比較していきます。

時間数はいずれも基準を満たしているのがわかります。

特に生活支援員・職業指導員は2職種で16時間必要なのに対して、事例の事業所では22時間を確保しています。

時間数を確認して問題ないようであれば、備考についても確認をしておきましょう。

まとめ

ここまでが今回の事例に基づく常勤換算方法の計算と配置基準との比較の仕方について書いてきました。

やってみればかんたんにでき、表にすればひと目で確認ができることです。

忘れた際には今回の記事で使ったような方法で常勤換算の計算していけば間違いは減ると思います。

必要な時は本記事を見直していただければ幸いです。

おまけ

常勤換算をする際の注意点は

といった変更があった場合にきちんと確認する必要があるということです。

日々の業務中は大変忙しいことが多く、いつのまにか配置基準が崩れていることもありますので定期的に見直して状況を確認しておくことが大事です。

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